情報化社会となりつつある現代で、仕事の情報を持ち歩くためのツールとして法人携帯を利用している人は少なくありません。携帯電話は通話だけでなくさまざまな情報を保存、やり取りができるほどに進化を遂げていて、その利便性の高さはまさしく持ち運べるパソコンと言えます。
しかし便利な反面、盗難や紛失といった万が一の時に会社の機密情報が外部に漏れてしまうというリスクを孕んでいるので注意が必要です。今回は法人携帯でおすすめの情報漏えいの防止機能についてご紹介します。
目次
1.緊急時、及び日常の使用に最適な制限機能
携帯電話のトラブルで比較的多いとされる問題の一つが電話の紛失です。時代の移り変わりの中で小型化や軽量化といった形で携帯電話は常に進化を続けています。
これらは利用者にとって持ち運びに便利というメリットがある反面、目立たないことでどこかに置き忘れるなどの紛失に繋がりやすいのが実情です。実際に個人、法人に関わらず携帯電話を紛失した経験がある人は決して少なくありません。
こういった紛失時に起こりえるリスクとして情報漏えいが挙げられます。昨今の携帯電話は多彩な機能が備わっていて、法人携帯＝仕事に必要な情報を持ち歩ける小型のオフィスと化していると言っても過言ではありません。
こういった携帯に入っている重要な情報を紛失で他人に悪用されないためのおすすめの機能がパスワードによるロックです。この機能はその名の通り事前にパスワードを設定しておく物で、正しいパスワードが入力されなければ通話やメールのチェックに至るまで全て利用不可となります。
このパスワードによるロックは事前登録だけでなく、緊急時の遠隔操作によって行うこともできるので、万が一事前のパスワード登録を怠っていてもすぐに対処が可能です。
これだけでは安心できないという場合の対処としてデータの消去という方法もあります。これは文字通り携帯電話のデータを全て消してしまう初期化と言われる機能です。
確率としては限りなく0に近いとはいえ、パスワードは適当な入力で一致してしまうこともありますが、仮にパスワードが破られてもデータが残っていなければ情報漏えいの心配はありません。
紛失だけでなく、日常の使用で制限を行うことも重要な対策の一つになります。その一つがメールや通話の制限です。個人携帯の利用者でも行っている人が多いこちらの機能は電話帳に登録していない人物からの電話を制限することができます。
サイバー犯罪が多様化している中で増えてきているのがメールによるウイルス感染です。メールの本文に記載されているURLをクリックすると同時にウイルスに感染させるこの手法による被害は携帯の需要と共に増えてきています。
利用者が気を付けていれば避けられる問題とはいえ、操作ミスによって誤ってクリックしてしまうというケースも珍しくありません。こういったトラブルを避けるためにも、予め身に覚えのない人からの連絡をシャットアウトする対処が必要と言えます。
この発着信制限と同様に取り入れておきたいのがwebの閲覧制限です。犯罪予防の観点から子供に有害なサイトへのアクセスを制限する機能を備えている携帯会社も増加傾向にありますが、こちらと内容はほぼ同じになります。
管理者が事前に指定したURLだけ接続可能となるこの機能は、サイトのアクセスによるウイルス感染や個人使用の抑制など社員の管理も行えるのです。
2.外部とのやり取りを安心して行うための防止策
一昔前の携帯電話であれば外部との通信はメールや電話の連絡がメインでした。しかし時代のニーズに合わせて進化を続けていく中で近年ではさまざまなツールを利用して外部とやり取りができるようになっています。
その中でも代表的な物として挙げられるのが赤外線やUSBを使った通信です。携帯電話の標準装備となっている赤外線を活用すれば連絡先の交換はもちろん、手動による入力では時間が掛かってしまう大容量の情報のやり取りが数秒程度で完了します。
日常の使用でとても重宝するこの赤外線機能は便利な反面、犯罪に利用されてしまうケースもあるので注意が必要です。主な例として、所要で短時間携帯から離れていた隙に勝手に操作をされて情報を盗まれてしまうという被害が挙げられます。こういったトラブルを避けるために、予め赤外線通信が行えないようにしておくことも必要な対策の一つです。
そのほかにも、必要なデータを気軽に持ち運べるUSBメモリーなども同様のことが言えます。USBメモリーはコンパクトで持ち運びがしやすいのが売りですが、それだけに盗難されやすというリスクも孕んでいるのは否めません。
万が一盗難にあった時の情報漏えいを防止するために接続の制限を掛けておく機能を使うことは仕事における安全に繋がります。
3.まとめ
使いやすさとリーズナブルな値段で普及している携帯電話は、一人一台と言っても過言ではないほど現代人にとって欠かすことのできない通信ツールとなっています。
利用者のニーズによって多彩な機能が備わった携帯電話の進化によって利便性が高まっている反面、それに伴うリスクも増えているのは否めません。特に会社にの重要な情報を扱っている法人携帯はより高いセキュリティー対策が求められることから、管理者による制限機能の活用は必要不可欠と言えます。
